台風直撃であればいかなるイベント・行事であっても全日中止であるべきです

異例というべき異常気象は続いております。
大阪の地震、西日本豪雨に続き、40度を超える、またその気温に近い酷暑、通常とは異なる台風の動きもありました。
こういった異例の異常気象によって全体的に被害が拡大していくばかりです。

一説には、一部で気象操作を確立して、それが悪用しているという指摘がありますが、そう断定するのは疑問があります。
抑々として、異常気象は日本だけでなく、世界規模で発生しており、たとえ自ら気象を操作できる技術が確立していると自称する国でもそこまでできるとは考えられません。
（元より私は気象を操作できるという技術は信用していません）

長年にわたり、環境破壊が進行してしまっている以上、現状のような災害はもっと多発してしまうと警戒すべきでしょう。
ましてやそれ以上の事が起こり得ることも考えるべきで、最悪の事態とは人々が生活することそのものができなくなることや生態系が壊滅する恐れすらもあり得ると考えるべきなのです。

さて、このような災害があれば、台風においても直撃が確実とされた場合、多くでイベント・行事を命の安全最優先で中止されて当然だと思っていますが、よりによって、とある大型イベントにおいては全面開催や一部は開催させようという声があがっていたり、開催させようとする動きもあることに懸念を示しています。

問題のイベントはご存じのように私達がこれまでも不適切表現も頒布されるのではないかと問題視しているイベントであり、もはや詳細・説明不要のものであります。

会場を貸している管理者へ、是非ともイベント全日の中止をお願いするようしかるべき団体が求めていっています。
不適切な表現物を出すのではないかと疑われているにも関わらず、命を軽視してまで開催を強行するようなものに会場を貸すことは不適切ではないでしょうか。
結論はもう少しで出ることでしょう。

性・暴力表現のみならず、最近の性的少数者への差別表現がMetoo問題が拡大している現在。
現状の表現の自由の在り方そのものが問題となっていることは明らかであり、本来は改憲とするとすれば憲法21条の改正は必然にもなります。
それが問題のイベントの開催も見直をさせる本来の正攻法でなければなりません。
不確定要素である気象だとか、あるいは某野党のような暴力革命を伴う実力行使のような方法は意図しない反発を呼び込みかねません。