世界から、すべてのインターネット上からすべてのポルノを根絶させるための世界の取り組みの一環として

三度の感染拡大や、一気に寒波が押し寄せてくるなど大変な中、いかがお過ごしでしょうか。

さて報道のある通り、問題のある世界大手の違法サイトに関してようやく動きがありました。

大手クレジット会社に、児童ポルノ等の性犯罪・性暴力表現に加担するいかなるサイトでの取引を行わないよう求めてきました。その中で大手違法サイトでの取引をやめさせることのできたほか、違法サイトにおいて公開されてきた多くの問題の動画が削除させることができました。違法サイト利用者にも大きな打撃を与えることが出来たと言えるでしょう。

ただ、この削除に関しては、捜査のための証拠を隠滅されたという見方とも取れなくもありません。さらには違法サイト側は承認済みユーザーの投稿された動画を残すことや仮想通貨での取引が行われるといった姿勢を示しており、その点から、私達が勝利を宣言することはまだ早いということになります。

私達が目指すべきは、世界すべて、そしてすべてのインターネット上から、すべてのいかなるポルノコンテンツの撲滅をし、そのコンテンツを作った者と利用してきた者にしっかり裁きを受けさせるようにすることです。私どもでは、さらには性表現に関わらなくても問題の依存性のあるような、社会に悪影響を及ぼすようなあらゆる娯楽コンテンツもなくしていくように目指すことですが、現時点ではすべての反性・暴力表現の活動家がそこまで一致していないところもございます。

とにかくまずはすべてのポルノコンテンツの根絶からであるわけですが、運営者を特定し、運営者と利用者を摘発させるだけが方法ではありません。海外では問題があるながら、多くの売上をあげていたポルノ雑誌の出版社を大手クレジット会社の協力の元で買収に成功し、そして内容を女性の性的搾取に反対するような内容にした上で最終号を発行し、ポルノを潰すことに成功した実績があります。

あくまでも今後どうしていくかは確定要素ではありませんが、件のサイトも完全に買収した上で同様にサイトを閉鎖or性・暴力表現に反対するウェブサイトに書き換えた上で、旧運営陣に対しての捜査資料を捜査機関に提供していく、また各国法改正へのロビイングへの協力等というプロセスを踏むことも選択肢にあげられます。

将来的には同様に日本においても各企業のアドバイザーとしての性・暴力反対活動家を就任させること以外にも、株保有を多くの性暴力根絶の活動家に持たせるなど、株主総会での影響力を持たせ、企業の方針を変えさせたり、業種をチェンジさせるなどができるようにすることで、性表現や同人といった著作憲法違反に問えるものをつくらせないといったことや娯楽からの徹底を目指させたり、率先して規制への法改正へ進めさせると言った事ができるようにすることも進められるようにすべきでしょう。